打ち切り同然の視聴率低迷から、再放送を経て社会現象へ。ガンプラが「アニメ×玩具」の産業構造を一変させ、最終的にバンダイナムコの主力IP（2024年3月期売上1,457億円）へと成長した転換点。
『機動戦士ガンダム』は1979年4月7日、名古屋テレビ（中京テレビ系列・テレビ朝日系列）を皮切りに全国放送を開始した。制作はサンライズ（当時・日本サンライズ）、総監督は富野喜幸（後の富野由悠季）。
当時のロボットアニメは『マジンガーZ』以降に確立された「スーパーロボット」路線が主流だった。ガンダムはこれと一線を画し、「リアルロボット」（戦争兵器としての人型機動兵器）というコンセプトを採用。宇宙移民・資源戦争・心理描写を前景に置いた作風は、従来の玩具向けアニメとは根本的に異なるものだった。
メインスポンサーはクローバー社（玩具メーカー）。クローバー社はガンダムの玩具（超合金・プラモデル等）の販売増加を期待していたが、放送初期の視聴率は低調（関東圏で5〜6%台）で玩具販売も振るわなかった。
クローバー社の意向で当初予定52話から43話への大幅短縮が決定。富野監督はストーリーの圧縮を余儀なくされ、後に「おもちゃ屋スポンサーとの闘い」として業界内で語り継がれる経緯となった。富野自身は「被害妄想もあった」と振り返っている。
1980年から各局で再放送が始まると、10代後半〜20代前半の視聴者層を中心に爆発的な支持が広がった。熱心なファンは上映会・同人誌・ファンレター運動を組織し、劇場版三部作（1981〜1982年）への道を切り開いた。
劇場版第1作『機動戦士ガンダム』（1981年3月14日公開）は公開前夜から有楽町マリオン前に徹夜の行列ができ、社会的ニュースとして報じられた。
1980年7月に発売されたバンダイの「1/144スケール ガンダム」（発売当初300円）は、発売直後から品切れ続出となった。プラモデル量販店・玩具売り場での転売・買い占めが起き、社会問題として報道されるほどの現象になった。
この成功が示した最大の変化は、「玩具スポンサーが番組をコントロールする」という従来の構造の逆転だった。アニメ作品の世界観・ストーリーが玩具の価値を生み出す、という新しい因果関係が業界に刻み込まれた。
| ガンプラ累計出荷数（2025年3月末） | 8億1,072万個以上[5] |
|---|---|
| ガンダム関連売上（2024年3月期） | 1,457億円（バンダイナムコIP別1位）[3] |
| ガンダム関連売上（2022年3月期） | 1,017億円（初の1,000億円超え）[4] |
出典：バンダイナムコホールディングス IR資料
ガンダムが引き起こした社会現象は、アニメ制作のビジネス構造に直接影響を与えた。「玩具メーカー単独スポンサー制」の限界が露わになったことで、複数企業によるリスク分散型の製作委員会方式が後のアニメ産業の標準モデルとして普及していく。
ガンダムの著作権は制作当初からサンライズに帰属していた（富野は早期に権利を譲渡）。商品化権は創通エージェンシー（現・創通）が管理してきた。
1994年にバンダイがサンライズを子会社化し、2019年にはバンダイナムコHDが創通を完全子会社化。ガンダムIPは100%バンダイナムコグループに統合され、知財管理の一元化が実現した。2022年にはサンライズがバンダイナムコフィルムワークスに社名変更されている。
富野由悠季はガンダムの生みの親であるが、著作権を早期にサンライズへ譲渡しており、ガンダムIPが生んだ経済的果実の大部分を享受していない。富野自身は「腹立たしい気分もあった」と公言している。
この問題は日本のアニメ産業における「クリエイター報酬の構造的低さ」の象徴事例として繰り返し言及される。製作委員会モデルが普及した現代においても、オリジナル作者への還元は興行・映像ライセンス・商品化ロイヤルティの分配比率によって大きく変動する。
ガンプラブームの最大の恩恵を受けたのはバンダイであり、番組スポンサーであったクローバー社ではなかった。クローバー社は1982年に事業を大幅縮小・倒産。「スポンサーが番組を支配しきれなかった」最初の大規模ケースとなった。
「視聴率がコンテンツ価値の全て」という判断基準の限界を示した先行事例でもある。再放送・ソフト販売・グッズ等の二次利用収益が最大収益源となるコンテンツが、初放送時の視聴率で打ち切られるリスクは、ストリーミング隆盛下の現代でも形を変えて存在する。