音楽 2013年のデビューから2025年の全員除隊まで。BTSとHYBEの運命を変えた7つの決定的瞬間をストーリー形式で深掘りする。
2017年5月、Billboard Music Awardsの「Top Social Artist」部門でBTSが受賞した。同部門はジャスティン・ビーバーが過去6年連続受賞しており、誰もがビーバーの7連覇を予想していた。
ところが、デビュー4年目の韓国の中堅アイドルグループBTSの名前がノミネートされると、ARMYがオンラインで組織的に投票運動を開始した。Twitterのハッシュタグ #BTSBBMAs が3億回ツイートされたとBillboardは発表。これは当時のTwitter史上最多のハッシュタグ投票であり、ビーバーのファンダムを8対1ほどの差で凌駕した。
授賞式当日、ラスベガスT-Mobile Arenaで BTSが壇上に立つ姿は、米国メディアにとって衝撃だった。「韓国語で歌う、英語圏での知名度ゼロのグループが、北米のポップ文化のお祭りで主役級の扱いを受ける」事態が初めて発生したのだ。これ以降、Billboard・Forbes・Timeは「ARMY」を独立した研究対象として扱うようになる。
2020年8月21日、BTSは初の全英語曲「Dynamite」をリリースした。新型コロナで世界中のコンサート市場が壊滅していた時期、「ステイホーム下の世界に踊れる楽曲を届ける」をコンセプトに制作されたディスコ調のポップソングだ。
リリース後24時間でYouTube 1億1,300万回再生（当時の世界記録）を達成。9月5日付のBillboard Hot 100で韓国アーティスト史上初の全米1位を獲得した。
この記録の重みを理解するには、過去のアジア人1位を振り返る必要がある。Hot 100で1位を取ったアジア人アーティストは、1963年の坂本九「上を向いて歩こう（Sukiyaki）」が唯一の前例で、それから57年間誰も到達できなかった。BTSはそれを破った。
さらに「Dynamite」の翌週、BTSはHot 100に5曲同時にランクインした。これはビートルズ・テイラー・スウィフト級の現象であり、1アーティストがHot 100を支配する「帝王的状況」の到来を意味した。HYBEのIPO（大型上場）は約1ヶ月後の10月15日。「Dynamite」の1位は、IPO価格を実質決めた最大要因だった。
K-POPのファンコミュニケーションの中心は長らく「Naver V LIVE」だった。韓国ネット最大手NaverのアーティストSNS・ライブ配信プラットフォームで、BTSも日常配信でファンと交流し、莫大なトラフィックを生んでいた。
しかしこの構造はHYBE（Big Hit）にとって致命的だった。ファンの感情データ・購買意図・滞在時間という「ゴールド」が、すべてNaverの手に落ちるのだ。
2021年1月27日、Big HitとNaverは次のディールを発表する: Naverがbig Hitの子会社beNXに4,100億ウォン（約3.71億ドル）[3]を出資し49%の株式を取得。同時にNaver V LIVE事業をbeNXに譲渡（V LIVEの全機能・全ユーザーをWeverseに統合）。beNXをWeverse Companyに商号変更。
Big HitはNaverから数百億円を「もらいながら」、最大の競合プラットフォームを実質的に吸収した。2023年1月1日、V LIVEはサービス終了。世界のK-POPファン全員がWeverseに流入した。HYBEはK-POPのファンエコノミーを構造的に独占することに成功した。
2021年4月、HYBEは米国の音楽マネジメント大手Ithaca Holdingsを10.5億ドル（約1,150億円）で買収[3][5]した。
Ithacaはジャスティン・ビーバーをスカウトした伝説のマネージャー Scooter Braun の会社で、当時の傘下にはジャスティン・ビーバー、アリアナ・グランデ、デミ・ロヴァート、そしてテイラー・スウィフトの旧マスター権を保有するBig Machine Label Groupが含まれていた。
この買収は K-POP業界・米国音楽業界の双方に衝撃を与えた。なぜなら「韓国の音楽事務所が米国の音楽メジャー級企業を買収する初の事例」だったからだ。これまでは「米国メジャー（UMG・SME・WMG）が世界の音楽を買い集める」という一方向だったが、HYBEは逆流を起こした。
買収後、HYBEは米国アーティストへの直接アクセス権・Big Machine Label Groupの楽曲カタログ（パッシブインカム）・米国流通網を一気に獲得。2021年11月のSoFi Stadium 4公演完売（33.3億円）はこの買収後に実現した。
韓国は男性に約18-22ヶ月の兵役義務がある。2022年6月14日、BTSはYouTubeライブで「グループ活動を一時休止し、ソロ活動に移行する」と発表した。発表当日、HYBE株価は28%下落し、時価総額が約1日で約17億ドル（約1,900億円）蒸発した[3][5]。
HYBEのCEOは2022年11月のアナリスト向け説明会で初めて公式に「BTSがHYBE売上の60-65%を占める」と述べた。これは「BTS不在のHYBEは構造的に売上が半減する」というリスクを認めるものだった。
2022年12月13日、Jinが最初に入隊。2025年6月11日に最後のJungkookが除隊するまで、約2年半のBTS不在期が続いた。この期間にHYBEが試みたのは、NewJeansの育成・米国アーティストのWeverse出店・メンバーソロ活動の最大化・SM Entertainment買収の試みと撤退（売却益1,000億ウォン超）だった。
結果として2024年年商は2.25兆ウォンと過去最高を更新。「BTS一極依存」を脱却する2年半は、HYBEをプラットフォーム企業として成熟させる時間になった。
2024年4月22日、HYBEは子会社ADOR のCEOミン・ヒジン氏に対する内部監査を開始した。ADORはNewJeans（2022年デビュー）の親会社であり、ミン・ヒジンはその「クリエイティブ・ジェネラル」として知られていた。
HYBEの主張は「ミン・ヒジン氏がADORの経営権を奪い取り独立する準備をしていた」というもの。これに対しミン・ヒジン側は「HYBEがNewJeansのコンセプトをBELIFT LABのILLITで剽窃した」と反論した。
2024年8月、NewJeansのメンバーはWeverse上で「ミン・ヒジンCEO復帰を要求」とライブ配信。所属アーティストが事務所を公の場で批判する事態はK-POP史上稀な事例であり、HYBE株は前年比20%以上下落した。2026年2月時点でも法廷闘争は継続中。
2025年6月11日、BTSの最年少Jungkookが陸軍兵役を完了し除隊した。2022年12月13日のJinの入隊から910日後、BTS 7人全員が再びアーティストとして揃った日である。
除隊の朝、京畿道楊州の陸軍部隊の前に、世界各国から推定5,000人以上のARMYが集結した。フィリピン・ブラジル・ドイツ・米国から「除隊巡礼ツアー」が組まれており、「アイドルの除隊式に世界中からファンが飛行機で集結する」という現象はK-POP史上前例のないものだった。
HYBE株は同日8%上昇。2025年通年売上は2.65兆ウォン（約19.9億ドル）と過去最高予測。BTSの完全復帰効果は2026年以降に本格化する局面を迎えている。
2年半のBTS不在を経て、グループ復帰効果は2026年以降に本格化する。Weverse上で940万MAUが維持されたこと、ARMYのオーガニックなコミュニティ活動が継続したことが、復帰時の爆発的需要回復を可能にした。「アーティストが活動していない期間こそ、プラットフォームとファンダムの真価が問われる」 — HYBEの2年半はそれを証明した。